皆さんこんにちは。
経理・販売担当の一瀬です。
今年の夏は暑いですね。
ほんの少し外に出るだけで、上から下からの熱波に眩暈がしそうです。
今月は、西日本豪雨により200人余りの方が亡くなりました。
亡くなられた方々のご冥福をお祈りするとともに、
現在も避難所での生活を余儀なくされている被災者の方々には
心からお見舞い申し上げます。
ニュースやSNSから流れてくる緊迫した様子は、
東京に住む私でも、“人ごとじゃない、日本は自然災害大国なのだ”と
改めて感じずにはいられませんでした。
SNSでの情報拡散は、デマ等の危険性も孕んでいますが、
今回の災害時にTwitterなどは特に有効的に使われていたように思います。
祖父母の住所と名前を知らせ、救助して欲しいと書いたお孫さんのTweetは、
瞬く間に拡散され、無事が確認できたとか、
水や物資の受け渡し場所や時間帯などを知らせたり、
交通事情など、SNSが普及していなかった時代より、
情報がもっと細かく、ピンポイントで手に入る。
ここでいうSNSとは、いわゆるスマホを使用してという前提ですが、
スマホ普及率について調べてみたら、
15歳から60歳代までは7割から8割近くだそうです。
70代以上の高齢者を含めると率はグンと減るでしょうね。
スマホを持たない人は災害時に情報共有が難しく、SNS救助サインも出せない。
9割近くがスマホを利用していれば、平等に利便性の享受ができるかもですが、
日本ではまだ時間がかかりそうです。
また被災者が現金やカードを持たずに避難した場合、
コンビニ、スーパーに商品が供給されたとしても、買うことすらままならない。
もちろん全て無償で生活必需品が配布されることが理想ですが。
もし、現金もカードも必要なく、スマホ１つで、または顔認証で決済出来るとしたら・・・。
ということで、B-maga7月号の私のおすすめ記事は、
兼古勝史氏の地域メディア最前線です。
前編6月号に続いて「We Chat Pay」体験談の後編。
近年、スマホの普及率が爆発的に伸びている中国での
「モバイル決済」事情についてです。
先日、たまたまニュースでも「アリペイ」について見たところだったので
関心ある内容でした。
また、今月は「ケーブルテレビが“つながり”を深化させる」という
ケーブル特集号として、質・量ともに読み応えのある号となっています。
今、日本は人口減少、高齢化、過疎化と、
未来の不安要素が高まりつつあります。
地域コミュニティとしての「ケーブルテレビ」が担う
役割と可能性に期待したいと思います。
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