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“2018年版”2017年10月15日発行。
日本のケーブルテレビの全体像が把握できる唯一のデータ集。
全国主要ケーブルテレビ局（331局）の会社概要・加入状況・システム概要・サービス概要等のデータを網羅。ケーブルテレビ局の詳細なデータの他、番組供給事業者（プログラムサプライヤー）、メーカー、商社、配信会社、ケーブル連合体、MSOなど、ケーブルテレビに関連する各事業者の会社概要を掲載している。その他、グラフを多用した統計データでみる日本のケーブルマーケット、ケーブルテレビ局導入チャンネル一覧、コミュニティFM一覧など、資料編も充実。
さらに、総務省のケーブルテレビ支援施策、関連団体（日本ケーブルテレビ連盟、日本ケーブルラボ、日本CATV技術協会、衛星放送協会）の活動報告、日本及び海外のケーブルビジネスの動向リポート、関連団体連絡先一覧等、本書1冊で、日本のケーブルテレビの全体像が把握できる。

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多チャンネル放送研究所は2008年10月の設立以来、多チャンネル放送の在り方を探るべく、さまざまな調査および研究を行なってきた。そして2015年度には、「多チャンネル放送実態調査」と「有料動画配信サービスの利用実態調査」を実施し、同調査結果をまとめた。本書は、多チャンネル放送研究所の協力により、両調査結果をもとに、多チャンネルおよび周辺ビジネスの現状と今後について考察した。 急速に台頭してきた有料動画配信サービス(OTT)の利用実態や、その潜在的ニーズ等を明らかにするとともに、多チャンネル放送に与える影響、多チャンネル放送とOTTとの関係等を分析。メディア融合時代の多チャンネル放送の今と未来を読み解く。